『Il Sole 24 Ore』は1日、「インテルの経営はすでにセリエA参入を拒否されるレベルにある」と報じた。
2016年に中国の蘇寧グループに買い取られ、いち早くアジア資本の下での経営を始めたインテル。
しかし『Il Sole 24 Ore』の専門家ジャンニ・ドラゴーニの分析によれば、もはやセリエAに参加できるレベルにはなっていないという。
・連結純資産は2017年6月30日の段階で8341万ユーロ（およそ108.8億円）となっており、1年前より2900万ユーロ（およそ37.8億円）減少している
・純損失は2460万ユーロ（およそ32.1億円）となっており、2016年同時期の6310万ユーロ（およそ82.3億円）より改善している
・連結債務は6億3756万ユーロ（およそ831.6億円）で、昨年同時期よりも1億5000万ユーロ（およそ195.6億円）増加している
・株主への債務が2億2100万ユーロ（およそ288.3億円）、銀行債務が2億800万ユーロ（およそ271.3億円）、選手の保有権に関わる債務が1億1250万ユーロ（およそ146.7億円）
・1億4200万ユーロ（およそ185.2億円）の増資をしているものの、その殆どは債務と利息の支払いに使われている
つまり、株主が注入している資本は損失補填に不十分であり、その結果クラブは毎年大きな赤字を計上しているとのこと。
この状況は継続的にクラブを維持できることを保証できておらず、セリエAへの登録が不許可になるべきものだという。
ただし、蘇寧グループは2016年だけで19億ユーロ（およそ2478.2億円）の収益を得ている巨大コングロマリットであり、オーナーのチャン・チンドンの資産も50億ユーロ（およそ6521.5億円）を超えていると言われる。
なお、インテル側はそれに対して「これはクラブのイメージに害を及ぼすだけでなく、完全に誤解を招くものである」と反論している。
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