プレミアリーグを筆頭に、欧州の列強リーグにとってこれは朗報だろう。スペイン政府が税制を改正し、高額所得者にかかる税率を24%から56%に引き上げる指針を発表したのである。

これまでリーガは、「どんなに稼いで最高で24%の税金しか掛からない」という、他国にはない優遇措置も利用し、2003年にはレアル・マドリーがデイヴィッド・ベッカムを獲得したように、世界中から優れた選手を集めることに成功してきたことで知られるが、この政府の発表はリーグ全体にとっては大きなマイナス。さらに、他国リーグにとってはグッドニュースになることは間違いないだろう。

カタルーニャ大学の教授ホセ・マリア・ガイも『The Sun』のインタビューでこのように語った。

「これから外国籍選手はより高価な選手となっていくだろう。ベッカムの時のようなことにはいかなくなるからね。例えば、このカタルーニャで大金を稼ぐ選手は54%～56%の税金を納めなくてはならなくなる」

『TMW』などでは、現在、約3800万ドルを得ているクリスティアーノ・ロナウドを引き合いに出し、「この新税制では税金では、彼は2128万ドルを国に奪われることになるだろう」と推察するなど、スタープレーヤーたちが受ける打撃の具体例を出しているが、果たしてこの税制改革がサッカー界にどのような影響を与えていくだろうか。今後の移籍市場に新たな注目ポイントが追加された。

（筆：Qoly編集部 T）

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