全日本大学サッカー連盟（JUFA）は26日、理事長を務める中野雄二氏に対し、理事長および理事としての活動自粛を勧告したと発表した。3月24日にオンラインで開催された理事会での協議を経て、出席理事の全会一致により決定され、本人もこれを受け入れ同日付で活動を自粛している。
今回の措置は、中野氏が監督を務める流通経済大学サッカー部における違法薬物問題を受けたもの。同連盟は当初、本人の意思を尊重し理事長職の継続を認めていたが、同氏が大学側で監督職の職務停止となった状況を重く見て再協議を実施。その結果、大学側の正式な対応が決定するまでの間、連盟としても職務継続は適切ではないと判断し、活動自粛を求めた。
また、一部報道で「前回理事会で理事長続投が満場一致で承認された」とする内容については否定。前回の段階でも自粛を求める意見は出ていたと説明し、今回の判断に至るまで議論が継続していたことを明らかにした。
今後は、流通経済大学側の最終的な処分や対応が確定した段階で改めて理事会を開催し、中野氏の職務復帰の可否について慎重に検討する方針としている。なお、活動自粛期間中の理事長職務は、理事会で選出された髙田春奈理事（元V・ファーレン長崎社長、WEリーグチェア）が代行する。
中野氏は日本サッカー界で長年にわたり指導者として活動してきた人物で、大学サッカー界では名門・流通経済大学を率い、全国大会での上位進出など実績を残してきたほか、大学年代の強化や人材育成にも尽力してきた。またJUFA理事長としても、大学サッカーの普及と競技力向上に取り組んできた経歴を持つ。
今回の一件は、大学スポーツにおけるコンプライアンスや組織ガバナンスの重要性を改めて問うものとなっており、JUFAとしても透明性のある対応と再発防止に向けた姿勢が求められている。
筆者：奥崎覚（編集部）
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