日本サッカー協会（JFA）は3日、7月28日（火）に発生した令和8年熊本地震の被災地支援に向けた取り組みを発表した。
熊本県へ義援金500万円を寄付するとともに、被災したサッカーファミリーを支援するための「サッカーファミリー復興支援金口座」を開設し、全国から寄付の募集を開始。被災地域の復旧・復興を中長期的に支えていく方針を示した。
JFAは今回の地震で犠牲となった人々への哀悼の意と、被災者へのお見舞いを表明。義援金500万円は熊本県へ寄付され、被災者支援や地域の復旧・復興に充てられる。また、義援金に加えて被災地のサッカー関係者への物資支援や、復興支援金の募金活動も展開し、サッカーを通じた支援の輪を広げていく。
宮本恒靖会長はメッセージの中で、「平成28年熊本地震から10年が経過し、復旧・復興を続けてきた熊本が再び大きな地震に見舞われたことに心を痛めている」とコメント。当時の記憶がよみがえり、不安な日々を過ごしている被災者を気遣うとともに、現在も救命・救助や安否確認に尽力する自治体や消防、警察、自衛隊、医療従事者、ボランティアらへの敬意を表した。
さらにJFAは、「サッカーファミリー復興支援金口座」を通じて全国のサッカーファミリーから寄付を募り、熊本県サッカー協会をはじめとする関係団体と連携しながら、現地の状況や必要な支援を確認しつつ復興を後押ししていく考えを示した。宮本会長は「JFAとしてできることに力を注ぐとともに、全国のサッカーファミリーと力を合わせて被災地支援に取り組みたい」とし、余震が続くなか、一日も早い救助活動の進展と被災地の安全確保を願った。
同日開設された復興支援金口座では、被災地域や避難生活を送るサッカーファミリーが再び安心してサッカーに取り組める環境を整備することを目的に、銀行振込による寄付を受け付ける。
寄せられた支援金は、自治体や熊本県サッカー協会などと協議したうえで、支援内容を決定。被災したサッカー施設の復旧・設備改修、チームや選手への物資支援や心のケア、さらには災害復興や防災に関する活動など、復興段階に応じた多面的かつ継続的な支援に活用される予定だ。
JFAはこれまでも東日本大震災や平成28年熊本地震、能登半島地震などの災害で復興支援を続けてきた実績があり、今回も全国のサッカー関係者や各リーグ、選手会、OB・OG会などと連携しながら、被災地の一日も早い復旧・復興を支えていくとしている。
筆者：奥崎覚（編集部）
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