ロサンゼルス・ドジャースの大谷翔平がもたらす、試合の成績以外での経済効果について、具体的な数字が明らかになった。米メディア『Sports Illustrated』の記事によると、ドジャースの球団社長兼CEOであるスタン・カステンが明かした。現地7月13日(日本時間14日)の記事で同社長は、大谷の加入後に球場内ショップの売上が10倍に増加したと述べている。
大谷加入で店舗売上が10倍に急増
カステン社長は、スタジアムで365日、4言語で実施されている球場ツアーの参加者がショップに立ち寄るビジネス規模に言及した。大谷が加入する前の1月における店舗の売上は1日あたり約3000ドルだったが、大谷が加入した最初のオフシーズンには1日約3万ドルにまで跳ね上がったという。同社長はこの変化を「予測できなかった影響」と語っている。
同記事ではこの実績をもとに、球場店のグッズ売上に限っても、大谷効果による年間売上は加入前の推定約110万ドルから、加入後は約1100万ドルにまで押し上げられたと試算している。それだけでも、大谷の年200万ドルの手取り年俸（契約は年7000万ドルのうち6800万ドルを後払い）を正当化するに足るとされる。
店舗売上にとどまらない大谷効果
「大谷効果」は、球場内ショップの売上増だけにとどまらない。大谷と山本由伸の加入以降、ドジャースは多くの日本企業と広告契約を締結している。記事では具体的なパートナー企業として、JTB、Kose、ANAなどの名前が挙げられている。
さらに、今年に入ってドジャースタジアムの命名権が日本のファッションブランドであるユニクロに売却された事実も報じられている。
