数千人規模のサポーターに送った通知とは
マンUは昨シーズンも数万枚規模の不正転売チケットを無効化するなど、ダフ屋対策を強化してきた。今回の措置では、自動判定システム等を用いてプラットフォーム上の行動パターンを監視し、「複数端末からのアクセス」「短期間での連続ログイン」「不自然なチケット譲渡履歴」などを検出。不正転売目的でBOTや一括管理ツールが使われていると判断されたアカウントに対し、チケットの購入や譲渡機能を制限するという。
米メディア『ESPN』によると、クラブ側は数千人規模のサポーターに「アカウント停止」と「シーズンチケットキャンセル」の通知を送った。ただし、すぐに制限が科せられるわけではなく、通知に対する返答や14日の猶予期間が設けられているという。
マンUは「誤って制限されたサポーターは…」と主張

クラブの措置に対し「マンチェスター・ユナイテッド・サポーターズ・トラスト(MUST)」などの各種サポーター団体は、連名で声明を発表した。
「不正転売や営利目的の利用を排除すること自体には同意する。しかし、十分な証拠もないまま数十年クラブを支えてきた熱心なサポーターのアカウントを突然停止し、一方的に疑わしいと決めつけるやり方は不当だ。機械操作に疎い高齢の親の代理でログインしたケースや、家族・友人に定価で譲っただけのファンまで巻き込まれている。まずアカウントを停止し、後から弁明させる姿勢を改め、即座に停止措置を解除すべきだ」と主張。
一方でクラブ側は、ファンを不当に処罰することが目的ではないと釈明し、「大半の判定は正確であり、悪質なダフ屋からファンを守り、適正な価格で観戦機会を提供するために不可欠な措置である。誤って制限されたサポーターに対しては異議申し立てのプロセスを用意しており、開幕戦までに適切な確認を進めていく」としている。
