SNSなどオンライン上での誹謗中傷・侮辱行為はサッカー界でも問題になってきた。
FIFAは、「国際寛容デー」にあたる11月16日に、オンライン上での誹謗中傷対策を強化したことを発表。
強化されたのは、2022年から運用が始まったSMPS（ソーシャルメディアプロテクションサービス）という取り組み。
SMPSは、主要トーナメント期間中に送られる人種差別的・差別的・脅迫的なメッセージから個人を保護することを目的としている。
2022年以降、計6万5千件以上の中傷的投稿が確認・削除のために各プラットフォームに対して通報されたが、そのうち3万件は2025年以降のもの。
FIFAの大会期間中にあった侮辱・中傷については、アルゼンチン・ブラジル・フランス・ポーランド・スペイン・イギリスの法執行機関に対して計11人の個人を通報。そのうち、1件はインターポールに報告された。
FIFAのジャンニ・インファンティーノ会長は、「我々のメッセージは明確だ。サッカーに誹謗中傷の居場所はない。加盟協会や法執行機関と協力し、加害者への責任追及を続ける。このような行為はサッカー界にも社会にも居場所はない。FIFAは事件を通報するだけでなく、チケット購入禁止のブラックリスト入りも含め、可能なあらゆる手段を講じていく」と断言した。
FIFAは、極めて悪質な行為を行った個人に対しては、チケット購入が禁止されるブラックリストに載せる措置も講じているという。
筆者：井上大輔（編集部）
