ロナウドとペレス会長が仲違い？退団の可能性も？

スペインの税制改正が引き金か

「ベッカム法」と世界のフットボールネーションから揶揄されていたように、スペインでは外国籍のビッグネーム（高額所得者）に優遇な税制が用意されていたが、経済危機による減収を危惧したスペイン政府は税制の見直しを決断。新税制は来年から施行されることで既に決定している。

そして、このことが引き金となり、「去就が怪しくなった」と騒がれているのがクリスティアーノ・ロナウドだ。

『El Mundo Deportivo』によると、ロナウドはレアル・マドリーと結んでいる2015年前の契約を見直すために会長フロレンティーノ・ペレスとの会談を求めたが、ペレス側がこれを拒否。その理由は、税制改正の影響を回避したいロナウドが「年俸1050万ユーロから1550万ユーロへの大幅アップ」と「自身の肖像権を100%取得」を狙った提案を行ったことに機嫌を損ねたためと思われているが、この対応にロナウド側も立腹。徹底抗戦の構えを見せているとのことだ。

しかし、ペレス会長も負けず劣らず。同メディアは、これまで数多の大物たちと向き合ってきた名物会長は、「1億ユーロならば」と条件を設定した上で放出も視野に入れ始めたとのことで、最悪のシナリオとして「仲違いからの退団も考え得る」と見ている。

現在のフットボール界に「1億ユーロ」という前代未聞の金額を用意できるクラブが存在するかどうかは不明だが、いずれにせよ、この去就問題はしばらく続きそうだ。