9月22日、『Evening Standard』は「アーセナルのサポーターズトラストは、クラブが2年連続で株主のスタン・クロエンケの会社に対して300万ポンド(およそ5.8億円)を支払っていたことを批判している」と報じた。
スタン・クロエンケ氏はアメリカ人のビジネスマンで、2007年にアーセナルの株式を取得し始め、2011年に62.89%のシェアを買収。現在もクラブの最大株主となっている。
彼が率いるクロエンケ・スポーツは、同じグループ内のデンバー・ナゲッツ(NBA)、コロラド・アバランチ(NHL)、コロラド・ラピッズ(MLS)などとコンサルティング契約を結んでいる。
アーセナルは昨年もクロエンケ・スポーツに「戦略的アドバイザー契約料」として300万ポンドの手数料を支払っていたが、それが今年も変わらず、2年でコンサルティング料が600万ポンド(およそ11.6億円)に達した。
これに対してアーセナルのサポーターズトラスト(AST)は、クラブの方針を批判。
300万ポンドという金額は、1シーズンのチケット収入であるおよそ1億ポンドと比較すると3%にあたり、単純に考えればの話ではあるが「これがなければチケットを値下げできる」ということでもある。
また、株主の会社であるということもあり、コンサルティング料に競争原理が働いていないのではないかという指摘も行われているが、アーセナルの会長を務めるサー・チップス・ケズウィック氏は問題ない取り引きであるとしてそれを否定している。
さらにASTは先日発表されたアーセナルの収支から少なくとも8000万ポンド(およそ154.9億円)を移籍マーケットに投じられたとも主張しており、クラブにこれらの件の説明を求めているとのことだ。