『ESPN』は24日、「国際サッカー連盟（FIFA）が進める新大会計画を、欧州サッカー連盟（UEFA）会長のチェフェリン氏が批判した」と報じた。

現在FIFAはクラブワールドカップの拡大、そして代表チームを招待して行うミニワールドカップの創設を考えているといわれる。

その資金はアジアの投資家から来ていると伝えられており、中心となっているのはソフトバンクの孫正義会長だという。

この数ヶ月間、孫正義氏が中心となったコンソーシアム（事業複合体）はFIFAと交渉を進めており、250億ドル（およそ2兆7400億円）を投資する提案をしているという。

また、FIFAの事業の一部を引き継ぐ新しいジョイントベンチャー『FIFA Digital Corp.』にも、そのコンソーシアムは強く関与することを求めているとのことだ。

FIFAはFIFA Digital Corp.の株式を51％所有するものの、残りはソフトバンクの英国子会社であるSBインベストメント・アドバイザーズなど複数の企業が持つという提案であるという。

それらの中には、テレビゲームのFIFAシリーズを販売しているEA Sportsとの年1億5000万ドル（およそ164.4億円）の契約も含まれているとも。

コンソーシアムの中心はソフトバンクであるが、そのなかでサウジアラビアやアメリカの投資家が多くの資金を投じているという。

ただ、FIFAは大きな資金が得られる一方、スケジュールは更に過密になり、サッカー選手の負担は増加していく。欧州クラブ連盟やプロサッカー選手会からはそれを懸念する声が上がっている。

そしてなんと今回、UEFAの会長を務めているアレクサンデル・チェフェリン氏まで激しい言葉でFIFAを批判したという。