ついに公のものになった欧州スーパーリーグ構想だが、各方面から大きな批判を浴びており、ここにきて急転直下でトーンダウンしてきた。
発表からわずか2日でマンチェスター・シティを皮切りに脱退表明が相次ぎ、ついにはイングランド勢6クラブ全てが脱退の意を表明した。
そうしたなか、『The New York Times』は「欧州スーパーリーグに資金を供給したJPモルガンが民衆の怒りを買っている」と伝えた。
スーパーリーグはJPモルガンから40億ドル（4322億円）以上の資金を調達していたそうで、同銀行が果たした役割が批判の的になっているとのこと。
SNS上では「もし自分の銀行がJPモルガンなら、金を他に移せ」、「JPモルガンは私が貯蓄してきた金でスーパーリーグを創設したことを後悔するだろう。口座は閉鎖した、金は別に移す！」という声が挙がっているとか。
同紙では、英国ファンたちの怒りは、今回の動きがアメリカの利益など外国からの乗っ取りがまた進行したことにもあるとも伝えている。
JPモルガンは実質的にアメリカ人がオーナーになっているアーセナル、リヴァプール、マンチェスター・ユナイテッドにも融資をするという。
ただ、匿名の関係者によれば、今回の動きを主導したのは、アメリカ人たちではなくレアル・マドリーのフロレンティーノ・ペレス会長だそう。ペレス会長はサンティアゴ・ベルナベウ改修に伴う資金調達の際にもJPモルガンを頼った人物だとも指摘されている。
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