公益財団法人日本陸上競技連盟は2026年10月3日、公式サイトで「JOCジュニアオリンピックカップ第57回U16陸上競技大会」の都道府県代表種目をめぐり、大阪中学校体育連盟が申込期間内に参加申込をしなかった事案について声明を発表した。連盟は救済措置を行わない方針を明らかにしており、SNSでは賛否の声が広がっている。
大阪中体育連「PCの不具合」説明も、ログは申込1分前のログイン
声明によると、今大会の都道府県代表種目は8月21日12:00から9月24日18:00までの申込期間が設けられていた。大阪中体育連は期間終了直後、「（通信環境の不具合）により申込ができなかった」と日本陸連に連絡し、救済措置を要望した。
しかし、日本陸連がシステムのログを確認したところ、大阪中体育連の担当者がエントリーシステムにログインしたのは期限の約1分前で、それ以前にログイン履歴はなかったことが判明した。日本陸連は「申込期間内に申込手続きがなされなかった場合は、競技会への参加を認めておりません」とし、公平性の観点から救済を行わないと結論づけた。
SNSでは「子供に負わすべきではない」「規則は規則」と賛否
SNS上では「大人のミスの不利益を子供に負わすのはどんな理由があろうとも間違っている」と連盟への厳しい声が寄せられた一方、「全国大会を目指してきた中高生8人が、この事務手続きひとつで出場できなくなるのは、さすがに重すぎる」と出場選手を気遣う声も見られた。
一方で「自分のミスを機械のせいにしたのでは？」「まず『なぜ締切1分前まで申請してなかったのか』が問われる話では」と、大阪中体育連側の対応を疑問視する声も見られた。
