現役時代はJリーグのガンバ大阪、ヴィッセル神戸などで活躍し、日本代表としても数多くのキャリアを積んだ宮本恒靖氏。
引退後はガンバ大阪などで監督を務めたのち、現在は日本サッカー協会の会長として、日本サッカーの発展に全力を尽くしている。
来週にはアメリカで開催されるW杯の抽選会に出席することが決まっている宮本氏を、アメリカの大手政治専門メディア『ポリティコ』がインタビューを敢行した。
インタビュー内で宮本氏は、JFAの会長職に就任した動機として、自身が選手として出場した2002年日韓W杯で、ピッチ上から日本のサッカーに対する情熱を見た経験が大きく影響していると明かした。
また、日本のW杯開催について、宮本氏は2046年のワールドカップ開催に手を挙げる予定であるとも語った。
一方で、現在日本にはW杯開催の条件を満たす8万人収容のスタジアム、6つの4万人収容のスタジアムといった設備面での条件を満たすことが出来ていないとも述べ、他国との共同開催の可能性についても言及した。
ただ、共同開催を行う場合の、具体的な相手国名については明かしていない。
アメリカ・カナダ・メキシコの3か国共同開催となる2026年のW杯について、“共同開催の先輩”として意見を求められた宮本氏は、共催国間での連携が重要であると語っている。
加えて、共同開催のメリットについては、資源、インフラ、財政的責任の共有、地域間での結束の強化である一方、複数の政府や団体の調整は、特に物流、規制、運営の一貫性といった面で困難を伴うというデメリットも存在するという自身の見解を述べている。
インタビュー内では、トランプ政権による厳しい国境管理政策が、日本のサッカーファンのW杯観戦にも影響するかという質問も投げかけられた。
この質問に対し、宮本氏は近年アメリカで多発している、一人旅行を行う日本人女性の強制送還問題に言及。トランプ政権の政策がサッカーファンに悪影響が及んでしまう可能性を懸念しているとも述べている。
筆者：田原隆夫（編集部）
