ワールドカップの舞台裏を支える審判員たちに、過去最高水準ともいえる報酬が支払われることが明らかになった。
イギリスメディア『The Times』によると、2026年FIFAワールドカップに参加する主審は1人あたり約10万ドル（約1600万円）の報酬を受け取る見込みだという。
2026年大会はアメリカ、カナダ、メキシコの3カ国共催で行われ、出場国は従来の32チームから48チームへ拡大。試合数も64試合から104試合へ大幅に増加する。
これに伴い、FIFAは52人の主審、88人の副審、30人のビデオマッチオフィシャル（VAR担当）を選出し、大会運営にあたっている。
報道によれば、10万ドルという報酬額は2014年ブラジル大会時のおよそ2倍に相当する。
近年はVAR導入によって判定の正確性が求められる一方、世界中の視線が集まる中で一つのジャッジが試合や大会の流れを左右するケースも少なくない。そのため、審判員に求められる責任とプレッシャーは年々増している。
さらに決勝トーナメント以降も担当を続ける審判員には追加報酬が支払われる見通しで、決勝戦を任されればさらに高額なボーナスを得る可能性があるという。
イングランドの著名な主審であるマイケル・オリバー氏やアンソニー・テイラー氏も今大会の担当審判に選ばれており、決勝担当候補の一人とみられている。
日本では選手や監督に注目が集まりがちだが、世界最高峰の大会を公平に運営するためには優秀な審判団の存在が欠かせない。高額報酬の背景には、ワールドカップという巨大イベントを支える“もう一つの主役”への期待と責任の重さが表れていると言えそうだ。
筆者：江島耕太郎（編集部）
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