アメリカ・カナダ・メキシコの共催で行われた2026年ワールドカップ。
このほど、FIFAがワールドカップなどを運営する子会社の株式20％を売却しようとする計画が大きな物議を醸すことになった。
グループの株約20％を売却し、新部門の企業価値を200億ドル（3.1兆円）と評価することで、最大42億ドル（6611億円）の資金調達を目指すというものだった。
だが、UEFA（欧州サッカー連盟）は「この計画が進められた場合、FIFAの大会には参加しない」とワールドカップのボイコットを示唆するなど猛反発。
AFC（アジアサッカー連盟）なども連帯の意思を示したことで、FIFAは計画を白紙撤回するに至った。
『Guardian』によれば、UEFA首脳陣は、FIFAのジャンニ・インファンティーノ会長の即時辞任を求めることまではしていないものの、同氏が自ら招いた危機を乗り切ることを許すべきではないという強い姿勢を固めた可能性があるとのこと。
この見解は、世界中の主要な連盟の多くと共有されており、UEFA主要幹部らはすでに、来年のFIFA会長選での対立候補の選定作業に着手したという。
当初、インファンティーノ会長は来年3月に行われる総会で対立候補なしに3期目の再選を果たすと思われていた。
同氏は留任に強い意思を示しているものの、UEFAが対立候補を擁立する可能性が出てきたようだ。
すでにインファンティーノ会長は再選を支持する加盟協会から200通以上の支持書簡を確保しているものの、それらは撤回される可能性があり、他の候補者が立候補の意向を表明する期限は11月18日までである。
PSGのナースル・アル・ハライフィ会長は、欧州で多くの支持を得ているというが、本人は立候補に消極的だという。同氏は、強力なロビー団体である欧州クラブ協会の会長も務めている。
また、同会長はカタール出身で、カタールサッカー協会は、FIFAの計画撤回を歓迎しつつ、「サッカーを世界的に発展・強化させようとするインファンティーノ会長の取り組みを全面的に支持する」と現会長寄りの姿勢を見せている。
また、そのほかの候補には、CONCACAF（北中米カリブ海サッカー連盟）のビクター・モンタリアーニ会長（カナダ）や、2016年のFIFA会長選挙でインファンティーノに僅差で敗れたAFCのサルマン・アル・ハリファ会長（バーレーン）などが挙げられているという。
筆者：井上大輔（編集部）
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