電通は13日、6月に開催されたFIFAワールドカップ2026の日本代表戦4試合を対象に、視聴実態やスマートフォン利用、購買、テレビ視聴などのデータを統合分析した結果を発表した。
アメリカ・カナダ・メキシコで開催された今大会は日本との時差が大きく、試合ごとにキックオフ時間が異なったことから、生活者が日常生活と観戦をどのように両立させたのかを明らかにした。
テレビでは4試合合計のリアルタイム到達人数が「6849.3万人」に達し、DAZNの視聴者も「約1100万人」を記録。さらにバーやパブリックビューイング、友人宅、職場など、自宅外で観戦した人も「約370.9万人」と推計され、観戦場所の多様化が浮き彫りとなった。
電通は試合時間によって観戦スタイルを“4つ”に分類。月曜午前5時のオランダ戦は「生活始動型」で、出勤・登校前にスマートフォンで観戦する動きが広がり、DAZN起動UU数は前週同時間帯の約38.7倍に。
日曜午後1時のチュニジア戦は「劇場型」で、家族や友人と自宅で楽しむスタイルが目立ち、デリバリー利用が最大1.4倍となった。
平日午前8時のスウェーデン戦は「生活両立型」。DAZNの8時台起動UU数が4試合で最大となる一方、関東主要路線の利用者は10～20％減少し、時差出勤や在宅勤務などで観戦時間を確保したとみられる。
そして平日午前2時のブラジル戦は「リカバリー型」。通信・コミュニケーションアプリの起動数が前週比176.7％となったほか、翌日に備えて栄養ドリンクやグラノーラなどを購入する動きも確認されたという。
電通はこうした結果を、生活者が「試合を見たい」という熱狂と日常生活を両立させる「観戦・生活時間設計（Viewing Lifestyle Design）」と表現。テレビとスマートフォンの使い分け、移動、勤務、食事や購買までを自ら調整し、それぞれの生活に合わせてワールドカップを楽しむ実態が明らかになったとしている。
筆者：奥崎覚（編集部）
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