『L'Equipe』は11日、「中国系オーナー会社が倒産したソショーは、寛大な措置を受けた」と報じた。

大手自動車メーカーのプジョーから長く支援を受けてきたソショーであるが、2014年にその関係が終了。

助かった！中国系オーナー倒産の名門ソショー、寛大な措置に

しかし、そのTech Pro Technologyは先日倒産したことで事業が精算され、今後の経済的支援が困難に。

そのため、各クラブの経営を監視する組織DNCG（Direction Nationale du Contrôle de Gestion）がソショーに経営計画の提出と公聴会への出席を求めることになったのである。

かなり厳しい状況になることも予想されたが、その公聴会は月曜日に行われ、ソショーには寛大な判断が下されたという。

リー・ウィンサン会長も出席し、今後も経済的な支援は予定通り行っていくことを約束。

現在の経営状況も休息に悪化しているわけではなく、2018-19シーズンも活動を継続できる計画も認められたようだ。

これによって、ソショーには今冬のマーケットで人件費を増加させることが禁止されるのみとなったとのこと。

ソショーは今季の人件費予算である2000万ユーロ（およそ26.6億円）から350万ユーロ（およそ4.7億円）を削減することを考えており、今冬のマーケットで4名の選手を売却する予定だ。

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