カタール1部アル・ドゥハイルへの移籍が取り沙汰されている中島翔哉。

既にポルティモネンセのアントニオ・フォーリャ監督も中島がクラブの選手ではないことを認めており、公式的な発表は間近と考えられている。

その移籍金は3,500万ユーロ（およそ44億円）とも伝えられているが、『as』には気になる情報も。

中島のカタール行きは今月初めより報じられるようになったが、この突然の移籍劇にフランスのPSGが関わっているのではないかというものだ。

PSGは現在、カタールの政府系投資ファンドであるQSI（カタール・スポーツ・インヴェストメンツ）がオーナーを務めており、ネイマールの獲得資金もここから捻出されている。

一方、アル・ドゥハイルは一昨年アル・ジャイーシュとレフウィヤが合併して生まれた新しいクラブだが、彼らを所有する人物もPSGに近い関係を持つとされる。

現在、欧州サッカー連盟（UEFA）ではファイナンシャル・フェアプレー規則を採用し、クラブが赤字を計上することに厳しい罰則を科している。

そのため一度の移籍マーケットで使える金額が限られているのだが、今回の報道によれば、PSGは中島を一度カタールに行かせた後にクラブが（おそらく安い金額で）買い取ることによって支出を抑えようとしているのではないかという。

『as』ではこれを「合法的な抜け穴」と表現しており、所有者が同じマンチェスター・シティとジローナ、ワトフォードとウディネーゼで同じようなことが起きていると伝えている。

真相ははっきりしないが、もしこれが事実であれば中島は過熱化するビッグクラブの「マネーゲーム」に巻き込まれてしまったと言えるのかも…。

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