Jリーグは27日、降雪地域の練習環境の整備向上を目的に新設した「Jリーグ降雪エリア施設整備助成制度」を公表。あわせて、1事業に対し交付を決定したと発表した。
同制度は、2026年より8月から6月の期間でリーグ戦が実施されるJリーグの新たなシーズンへの移行を契機に、全国いずれの地域においても年間を通じて誰もがスポーツに親しめる環境整備を推進していくため、まずは、降雪エリアをホームタウンとするJクラブを対象にスポーツ施設整備を目的とし設計した助成制度。
将来的には、降雪エリアにとどまらず、暑熱対策を含む施設整備に対する支援も積極的に進めていく方針だという。
以下は「Jリーグ降雪エリア施設整備助成制度」の概要。
名称：
Jリーグ降雪エリア施設整備助成金
目的：
本助成金は、Jリーグのシーズン移行に伴い、全天候型施設をはじめとする降雪地域の練習環境の整備向上を支援し、もって公正かつ円滑な競技運営の確保に資することを目的とする
対象：
降雪地域対象クラブ
札幌、八戸、仙台、秋田、山形、福島、松本、長野、新潟、富山、金沢、鳥取
※原則として12月～翌年2月の降雪状況に基づく選定
※ただし今後本助成制度の趣旨に照らしてJリーグが認めたクラブを含める場合あり
対象事業：
対象クラブのホームタウンを原則とし上記目的に沿った事業、具体的には、エアドーム、骨組幕構造、ヒーティング、ピッチカバー、その他本助成金制度の趣旨に照らし、Jリーグが認めたものに対する整備に係る費用の全部または一部を対象とする
金額：
助成総額として1クラブ 3.8億円を上限とする（全体予算50億円）
審査プロセス：
学識経験、建築、降雪地域等の専門知識を有する有識者委員会の審査を経て理事会にて決議
対象クラブは、12月～翌年2月の降雪状況に基づき選定された北海道コンサドーレ札幌、ヴァンラーレ八戸、ベガルタ仙台、ブラウブリッツ秋田、モンテディオ山形、福島ユナイテッドFC、松本山雅FC、AC長野パルセイロ、アルビレックス新潟、カターレ富山、ツエーゲン金沢、ガイナーレ鳥取の12クラブ。
全体予算は50億円で、助成総額として1クラブ「3.8億円」を上限としている。
今回、交付が決定したのはJ3ガイナーレ鳥取の「オールガイナーレYAJINスタジアム グラウンド新設事業」および「ガイナーレ誠道アカデミー 改修事業」。水勾配を通常より高め耐圧性・耐摩耗性に優れた芝生品種の天然芝グラウンドの新設、グラウンド全面を覆うシート設置、散水ホース等の整備などを行うという。
交付対象事業の詳細に関しては、今後、申請クラブより順次公表される予定。
筆者：奥崎覚（編集部）
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