5月17日、『Gazzetta dello Sport』は「ミランの会長を務めているシルヴィオ・ベルルスコーニ氏は、中国系コンソーシアムに株式の35%を売却するという方針を固めた」と報じた。

先日から大きな話題となってきたミランの買収問題は、ベルルスコーニ会長の留任という形で結末を迎えそうだ。

これまでタイの大富豪ビー・テイチャウボル氏を中心としたコンソーシアム、政府まで絡んだ中国系コンソーシアムと交渉を行ってきたと言われているベルルスコーニ会長。

しかし先日はメディアに「ただ名声が欲しいだけの者にはクラブを売ることはない。ミランにエリック・トヒルは要らない」と話し、相手の素質に問題があることを明かしていた。

そして今回伝えられたところによれば、ベルルスコーニ会長は中国系コンソーシアムに最大で35%の株式を売却するという方針を固めており、今後も会長に残ることを決断しているという。

この場合クラブに行われる投資は2億~2億5000万ユーロ(268~335億円)になると考えられている。

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