『South China Morning Post』は「大連万達（ワンダ）グループの王健林（ワン・チャンリン）会長は、サッカーに対する過剰な投資に警告した」と報じた。

昨年から世界のサッカーで存在感を発揮している中国マネー。国内リーグに多くのスターを呼んでいる他、各国のクラブに資本参加を進めており、非常に大きなビジネスを行っている。

中国の習近平総書記がサッカーに対する投資を奨励していることもあり、国有企業や銀行までもが資金を提供し、スポーツへの展開を図っている状況にある。

大連ワンダグループはその先鞭をつけたとも言える中国屈指のコングロマリットであり、いち早くゼップ・ブラッター元FIFA会長の甥が設立したメディア企業インフロント・メディアを傘下に収めている。

その後アトレティコ・マドリーの株式を少数購入し、さらにFIFAの新たなメインスポンサーとして契約するなど、大きな金額を使ってきた人物でもある。

中国は昨年から総額およそ40億ドル（およそ3986億円）をサッカー界に投資してきたと言われており、その額はさらに今後伸びていくことが予想されている状態だ。

しかし、「先駆者」であった王健林氏はその流れを一歩引いて見ているようだ。

王健林

「投資は影響を与えるかもしれないが、お金は生み出さない。毎年、お金を失うことになる。一定の額をね。人目は引く。興味も引く。しかし、お金を作るのは難しい。

一部の人々が買っている価格では無意味だ。彼らは少数株主にしか過ぎない。コントロールできない。多くのチームのキャッシュフローは悪い。

我々は既にアメリカのスポーツ関連事業に20億ドル（およそ1993.4億円）を投資してきた。ただ、スポーツはおそらく多くの人々が考えているものとは違っている。

我々はクラブを買いたくはない。なぜなら、これらの企業は利益を生み出しはしないからだ」

なお、近年大連ワンダグループはむしろレッド・ブルのように大会を主催する側に回っており、トライアスロンや自転車レース、テニス、アイスホッケーなどで存在感を発揮している。

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