レアル・マドリーと中国政府は現地時間1日、中国国内のサッカー教育に関する基本計画に合意した。
スペイン紙『MARCA』が独占で伝えたもので、レアル・マドリーのフロレンティーノ・ペレス会長が中国の北京で合意書にサインしたとのこと。
中国では国家プロジェクトとしてサッカー競技のプレー拡充を掲げており、公立学校でのサッカー科目の何らかにレアル・マドリーは携わることになるという。
今回の基本計画には中国政府の文部科学大臣も参加。『MARCA』の中でフロレンティーノ・ペレス会長は「サッカーがあれば、国境は関係ない。レアル・マドリーというクラブは誰に対しても開かれた普遍的な存在である。それゆえ、世界中から注がれる愛情や尊敬といったものに対して、しっかりと向きあわなければならない」とクラブあり方を語っている。
なお、レアル・マドリーにはサンティアゴ・ベルナベウの命名権を『Microsoft』社のビル・ゲイツ氏に売却する噂があるなど、グローバルな経済活動を引き続き模索している。
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