『La Repubblica』は24日、「ミランの前会長リー・ヨンホン氏による諜報活動は、取締役会の承認があった上でのことだった」と報じた。

昨年ミランの株式を買い取り、今年夏までオーナー兼会長を務めていた中国人実業家リー・ヨンホン氏。

借金の返済が滞るなどして様々な経営の問題が報じられるようになり、後に債権者のエリオット・マネージメントによってクラブから追放されることになった。

リー・ヨンホン氏は、クラブの内情が報じられることに怒りを示し、民間の調査会社を使って『La Repubblica』『Il Sole 24 Ore』『Libero』三紙の記者を監視させていた。

また、クラブ職員からの情報漏えいを疑っていたため、オフィス内の通信機器の履歴を電話会社に請求していたことが明らかになっている。

ミランの前CEOであるマルコ・ファッソーネ氏は、現在クラブを不当解雇で訴えている。そのため、リー・ヨンホン政権時代の内情が次々と明らかにされている状況にあり、今後も様々な報告がありそうだ。

【厳選Qoly】インドネシアの帰化候補「150人超」に対し…帰化して日本代表になった7名