最高気温40度にも迫る災害級の暑さが日本全土で連日続いている。

総務省消防庁の「全国の熱中症による救急搬送状況」（7月17～23日、速報値）によると、17日から7日間の日本全土で熱中症と見られる症状で9190人が救急搬送された。昨年同時期（2022年7月18～24日）と比べると5053人も増加した。

今月28日には環境省が日本全国40地点で熱中症警戒アラートを発令するなど深刻な酷暑に襲われているが、その中でも全国各地で日中にサッカーの試合が開催されている。

酷暑下での日中の試合開催は脱水症、熱中症、熱射病のリスクを伴い、最悪の場合は生命の危機に直面するリスクもある。

岐阜県社会人サッカー関係者の英断

岐阜県社会人サッカーリーグ1部は今月29日に会場の気温が高気温になると予想して、30日の全試合を延期することを発表した（県1、2部ともに全試合延期）と29日にQolyが単独でニュース記事を報じた。

岐阜県社会人サッカー関係者の判断は英断だった。29日気象庁によると今月30日の岐阜県内の最高気温は飛騨地方で37度、美濃地方で36度と猛暑日（1日の最高気温が35度を超える日）になると予想した。

実際に30日の気温を気象庁のデータベースで調べると、30日の岐阜県岐阜市は午後3時時点で36.7度（この日の最高気温）を計測した。

仮に猛暑日の中で試合を開催すれば、選手たちは熱中症、脱水症、熱射病のリスクを伴いながらプレーを強いられていた可能性が高い。自然災害、雷、新型コロナウイルスなどでの延期は耳にすることはあるが、気温などが原因で試合を延期または中止した事例をあまり耳にしない（筆者の取材不足の可能性もあるが）。

今後このような過酷な暑さが続くのであれば、試合開催を止めるケースは増加するだろう。命の危険性を考慮すれば当然であるが、勇気を持って試合開催を止めた岐阜県社会人サッカー関係者の英断を称賛したい。