9月25日、欧州サッカー連盟(UEFA)は「ファイナンシャル・フェアプレー制度に違反した疑いがある7クラブを調査対象とし、給与未払いがある5クラブへの報奨金の支払いを保留とした」と公式発表した。
ファイナンシャル・フェアプレー制度は、UEFA管轄のクラブに対し、収入と支出のバランスをとることを義務付けるもので、今夏はマンチェスター・シティとパリ・サンジェルマンがその処分の対象となった。
そして今回2012-13シーズンの財務報告に基づき、当制度に違反した恐れがある7つのクラブに関してUEFAは調査を開始したことを明らかにした。
その内訳はASモナコ(フランス)、ASローマ、インテル(ともにイタリア)、ベシクタシュ(トルコ)、FKクラスノダール(ロシア)、リヴァプール(イングランド)、スポルティング・リスボン(ポルトガル)の7チーム。
これらのクラブは10月、あるいは11月に設定されている期限までにそれらの更なる情報を報告しなくてはいけない義務を負うことになる。
また、UEFAは同時に2014年6月30日を期限とした給与が未払いとなっている5クラブに対して、報奨金の支払いを保留にする措置を行うことを発表している。
その内訳はブルサスポル(トルコ)、CFRクルージュ、アストラ・ジョルジュ(ともにルーマニア)、ブドゥチノスト・ポドゴリツァ(モンテネグロ)、FKエクラナス(リトアニア)。彼らについては12月までの間給与の支払い状況を監視されることになり、その後最終的な処分が下される予定となっている。
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