この夏、100億円を超える移籍金でイングランド代表MFジュード・ベリンガムを獲得したレアル・マドリー。対するバルセロナも財政難に苦しみながらもなんとか資金を捻出してきた。

ただ、『The Telegraph』によれば、UEFAは両クラブにある通告を行ったようで、ファイナンシャル・フェアプレー・ルール遵守が厳しくなる見通しになったという。

レアルとバルサはUEFAから、放送契約やメディア資産などの将来的な収入源を売却したことで得た資金は、FFPにおける正当な利益とはみなされないと通告されたとのこと。UEFAはそれらを利益ではなく負債としてみなすため、両クラブに懸念が生じているようだ。

昨夏、バルサは7億ユーロ（1092億円）で将来的な収入源を売却。レアルも昨夏、改装されたサンティアゴ・ベルナベウでの将来的収入を3.6億ユーロ（561億円）でアメリカの投資会社Sixth Streetに売却した。

両クラブの決算報告書ではそれらの売却で得た資金は利益とし計上されている。だが、UEFAはそれらを利益ではなく、負債として扱う。