2月26日、『Sport』は中国の複合企業体である大連ワンダが、ACミランの株式の30％を買収する方針を示している」と報じた。
大連ワンダはワン・チャンリン（王健林）氏が創業した不動産会社を起源とした複合企業体で、現在はショッピングモールやホテル事業の他、映画事業などにも手を広げており、豊かな資金力を持っているグループである。
以前Qolyでも紹介したバレンシアへの少年留学プロジェクトを主催していた他、今年1月にはアトレティコ・マドリーの株式を4500万ユーロ（およそ61億円）で20％取得することを発表し、サッカー界でのビジネスもスタートさせている。
大連ワンダは1億4950万ユーロ（およそ202億円）という資金を投じてACミランの株式30％を取得したいという構えを見せており、ベルルスコーニ会長に打診を行っているという。
さらに彼らは現在ACミランが進めている新スタジアム建設プロジェクトに投資をすることによって、新たなビジネスに繋げるという狙いがあるとのことだ。
また、ACミランに対してはマンチェスター・シティのオーナーであるシャフ・マンスール氏が含まれているアラビア方面のグループが3億ユーロ（およそ400億円）の投資を打診しているとも言われている。
12月にはタイの投資家ビー・ティーチャウボル氏がミランの過半数の株式を10億ユーロ（およそ1350億円）で買いたいという意向を示したことも。
現在大規模な開発プロジェクトを進めるミランに対しては、新たな利益を求めて全世界の実業家が興味を持っているようだ。
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