酒井宏樹や長友佑都が所属するマルセイユが戦うフランス・リーグアンが、放映権の問題に悩まされている。
フランス・リーグアンを運営するLFP（フランスプロサッカー機構）は、2024年までの4年間の国内放映権80％について『Mediapro』と1年7億8000万ユーロ（およそ986.2億円）の契約を結んでいた。
ところが中国の投資ファンドによって管理されているスペイン企業『Mediapro』は新型コロナウイルスの影響で経営が悪化し、放映権料の支払期限に間に合わず、4ヶ月後に契約解除となった。
また残りの20％の放映権を契約していた『Canal+』も、現在の年3億3000万ユーロ（およそ417.2億円）の契約を拡大する意思を示さなかった。
そのためLFPは80％の放映権を売却できる企業を探すために入札プロセスをスタートさせていた。
そして今回公開されたLFPの声明によれば、入札に参加したのは3つのグループだという。それは「Amazon、Discovery、DAZN」であったそうだ。
Discoveryは「ディスカバリーチャンネル」を中心として展開するアメリカのメディア事業体であり、フランスでは『Eurosport』を放送している。
Amazonは通販小売大手として知られるが、映像配信サービスでもこのところ存在感を高めており、イタリアではチャンピオンズリーグの放映権も取得。ドイツやイギリスでもサッカーの映像を配信している。
ただ、現在のところはLFPが求める希望価格を満たしていないことから、今後新たな入札を待つ方針であるそう。
2月7日にはマルセイユとパリ・サンジェルマンによるダービーが行われる予定となっているが、現在に至ってもどこで放送されるのかがわからない状況となっているフランス。
このまま進むとリーグアンのクラブ全体で今季13億ユーロ（およそ1650億円）の損失が見込まれていることもあり、できるだけ素早く放映権の契約を結ぶ必要がありそうだ。
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